Lumma|サイバー攻撃ツール図鑑

Lummaとは|情報窃取型マルウェアの手口・被害・対策

本記事はサイバー被害を防ぐための知見の共有を目的としており、記事の内容の悪用や、不正行為、他者に損害を与える行為への利用を固く禁じます。

「Lumma」は、感染した端末に保存されているパスワードやログイン中のセッション情報を盗み出し、攻撃者のサーバーへ送る情報窃取型マルウェアです。Lumma Stealer、LummaC2とも呼ばれます。

Microsoftは、Lummaで盗まれた情報が、学校への身代金要求や銀行口座からの資金の引き出しに使われたと報告しています。この記事では、Lummaの仕組み、感染経路と手口、国内外の被害、2025年5月の摘発とその後の活動、感染の確認と対策を紹介します。

Lummaとは(情報窃取型マルウェアの概要)

Lummaは、Windowsの端末から認証情報を盗む情報窃取型マルウェアです。Microsoftは2025年5月21日、Lummaが遅くとも2022年から、地下のフォーラムでサービスとして販売されてきたと報告しました。

Lummaの概要
項目内容
種類情報窃取型マルウェア
別名Lumma Stealer、LummaC2
感染が確認された端末Windows(Microsoftの集計)
提供の形MaaS(Malware as a Service)
販売の開始2022年。ロシア語のサイバー犯罪フォーラムで販売が始まった(FBI・CISA)
開発・運営者MicrosoftがStorm-2477の名で追跡。主な開発者はロシアを拠点とし、「Shamel」を名乗る

MaaSは、開発者がマルウェアをサービスとして提供する形です。Lummaでは、開発者に料金を払った利用者が、管理画面でマルウェアを作り、通信先のサーバーと盗んだ情報を管理します。

Microsoftは、Lummaを数百の攻撃者が使っていると報告しています。開発者は2023年11月、セキュリティ研究者の取材に、約400の利用者がいると答えました。

Microsoftは、Lummaの利用者の狙いを、盗んだ情報の換金と、それを使った次の攻撃と説明しています。ランサムウェア攻撃を行うOcto Tempest、Storm-1607、Storm-1113、Storm-1674も、Lummaを使っていました。

Lummaの仕組み

Lummaは、攻撃者のサーバーから設定を受け取り、指定された情報を送り返す仕組みで動きます。FBIとCISAは2025年5月21日の共同の注意喚起で、実行から窃取までの流れを報告しました。

FBIとCISAが報告した、Lummaの実行から窃取までの流れ
01
端末確認の画面を出す実行されるとメッセージボックスを表示し、利用者が「はい」を選ぶと処理を続ける
02
端末通信先を探す本体に埋め込まれた通信先のドメインに順にPOST要求を送り、応答したドメインを控える
03
サーバー設定を返す暗号化されたJSON形式の設定で、盗む対象と命令を指示する
04
端末情報を集めて送る設定に従ってブラウザーのデータやファイルを集め、サーバーへ送る

設定で指示できる命令には、追加のファイルのダウンロードと実行、スクリーンショットの取得、Lumma自身の削除も含まれる

FBIとCISAは、Lummaがサーバーから命令を受け取るまで、感染した端末のディスクにファイルを作らず、メモリ上で動くと報告しています。サーバーの命令によっては、追加のファイルを置いたり、集めたデータを端末のディスクに保存したりします。

Lummaが盗む情報

Lummaが盗む情報は、ブラウザーのデータ、暗号資産ウォレット、アプリの設定、文書、端末の情報の5種類です。Microsoftは2025年5月21日、次の対象を挙げました。

Microsoftが挙げた、Lummaが盗む対象
分類対象
ブラウザー保存されたパスワード、セッションCookie、自動入力のデータ。Edgeを含むChromium系と、Mozilla系のブラウザーが対象
暗号資産MetaMask、Electrum、Exodusなどのウォレットのファイル、ブラウザー拡張機能、端末に保存された鍵
アプリVPNの設定ファイル、メールクライアント、FTPクライアント、Telegram
文書ユーザープロファイルなどにあるPDF、DOCX、RTFのファイル
端末の情報CPU、OSのバージョン、ロケール、インストール済みのアプリ

Microsoftは、対象のアプリやファイルの場所が、サーバーから受け取る設定ファイルで指定されると報告しています。Lummaの利用者は、設定を変えれば盗む対象を入れ替えられます。

FBIとCISAは、盗まれる情報に、個人情報、金融機関の認証情報、多要素認証に関する情報も挙げています。米国司法省は、メールや銀行のログイン情報、暗号資産ウォレットを復元するシードフレーズが狙われると発表しました。

Microsoftは、Lummaが他のマルウェアやプラグインを追加で導入できることも報告しています。同社が確認したのは、クリップボードの内容を盗むプラグインと、コインマイナーの導入です。

Lummaの感染経路と手口

Lummaの感染経路は、メール、検索広告、改ざんされたサイト、偽ソフトなど6つあります。Microsoftは2025年5月21日、1回の攻撃で複数の経路が組み合わされることが多いと報告しました。

Microsoftが挙げたLummaの感染経路
経路手口
フィッシングメール有名なブランドやサービスを装い、ホテルの予約確認やキャンセルの通知など急ぎの用件に見せかけて、偽サイトへのリンクや添付ファイルを送る
検索広告「Notepad++ download」「Chrome update」などソフトウェアに関する検索語に偽の広告を出し、正規の提供元をまねたサイトへ誘導する
改ざんされたサイト正規のサイトに不正なJavaScriptを埋め込み、訪問者に次の段階のファイルや誘導の画面を出す
偽ソフト正規アプリの海賊版やクラック版にLummaを同梱し、ファイル共有サービスで配る
正規サービスの悪用とClickFixGitHubなどの公開リポジトリにツールを装ったファイルを置く。偽のCAPTCHA画面で利用者にコマンドを実行させる
他のマルウェアDanaBotなどのマルウェアが、Lummaを追加で送り込む

ClickFix(偽のCAPTCHA画面)の流れ

ClickFixは、偽の確認画面で利用者自身にコマンドを実行させる手口です。ラックは2025年5月19日、CAPTCHAの他に、ブラウザーなどの製品の更新を装う画面も使われると報告しました。

ラックとFBI・CISAが報告したClickFixの流れ
01
利用者偽のCAPTCHA画面を開く画面を開くと、不正なコマンドが端末のクリップボードにコピーされる
02
利用者画面の指示どおりにキーを押す「ファイル名を指定して実行」を開き、貼り付けてEnterキーを押すよう指示される
03
端末PowerShellが動くBase64で符号化されたPowerShellのコマンドが実行される
04
端末マルウェアに感染するラックが解析した検体では、ダウンローダーを経てLumma Stealerなどに感染した

ラックは、画面が求めるキー操作が一般的なCAPTCHA認証には必要のない手順と指摘しています。この操作は、Windowsの「ファイル名を指定して実行」でコマンドを動かすための手順です。

改ざんされたサイトの訪問者(Microsoft、2025年5月21日)

Microsoftは、2025年4月初めに、改ざんされた複数の正規サイトがLummaの配布に使われたと報告しました。サイトに埋め込まれたJavaScriptが、ブロックチェーン上に置かれたClickFixのコードを取得していました。

この手法はEtherHidingと呼ばれ、BSC(Binance Smart Chain)などのスマートコントラクトに不正なコードの一部を置きます。Microsoftは、IPアドレスやドメインの遮断、内容による検知が効きにくいと説明しています。

訪問者が「私はロボットではありません」の表示を押すと、コマンドがクリップボードにコピーされました。続く画面は、そのコマンドを「ファイル名を指定して実行」に貼り付けて動かすよう指示していました。

カナダの組織(Microsoft、2025年5月21日)

Microsoftは、2025年4月7日にカナダの組織を狙う数千通のメールを確認しました。メールはフィットネスプランやオンライン教育サービスの請求書を装い、件名には受信者のメールアドレスが入っていました。

メールのリンクを開くと、改ざんされた多数のサイトに置かれた振り分けの仕組みを経て、攻撃者のサイトの偽の確認画面に移されます。指示どおりにコマンドを動かすと、Lummaの実行ファイルがダウンロードされて起動しました。

この実行ファイルには、別のマルウェアのXwormも同梱されていました。Microsoftは、通信の振り分けと偽の画面に、地下のフォーラムで売られている複数のツールが使われたと報告しています。

クラック版のソフトを探す利用者(Trend Micro、2025年7月22日)

Trend Microは2025年7月22日、2025年5月の摘発の後に確認した配布の手口を4つ報告しました。同社は、有料ソフトを無料で使いたい利用者の願望が逆手に取られていると説明しています。

Trend Microが摘発の後に確認した、Lummaの配布の手口
手口内容
偽のクラックツールクラック版やキー生成ツールを探す利用者を、不正な広告や偽の検索結果から配布サイトへ誘導する
ClickFix改ざんされたサイトに不正なJavaScriptを埋め込み、偽のCAPTCHAページを出す
GitHub自動で作ったアカウントとリポジトリに、ゲームのチートツールなどを装ったファイルを置く
ソーシャルメディアPhotoshopなどのクラック版をうたうYouTubeの動画や、Facebookの投稿と広告に、配布サイトへのリンクを入れる

Trend Microは、ClickFixの経路ではLummaが追加のファイルを作らずにメモリ上へ読み込まれて動くと報告しています。ファイルの検査に頼る旧来型のセキュリティ製品では、検知できない可能性が高まります。

Lummaの被害(国内外の報告)

Lummaの被害は、2か月で39万4,000台を超える端末への感染として報告されています。国内では、ラックが2025年5月に、ClickFixによる被害を報告しました。各機関が公表した規模は次のとおりです。

Microsoft、米国司法省、FBI・CISAが公表した被害の規模
39万4,000台超感染したWindows端末Microsoftが2025年3月16日〜5月16日に世界で確認
170万件以上Lummaで情報が盗まれた件数FBIが特定した件数。米国司法省が2025年5月21日に発表
2万1,000件超盗まれた情報の出品2024年4〜6月に複数のサイバー犯罪フォーラムで確認。前年の同じ時期から71.7%増(FBI・CISAが引いた民間の統計)

国内の複数の組織(ラック、2025年5月19日)

ラックは2025年5月19日、同社のJSOCが監視する複数の顧客で、2024年10月以降、ClickFixによるインシデントが発生していると報告しました。

同社のサイバー救急センターは、ClickFixに関連する複数の検体を解析し、ダウンローダーを経てLumma Stealerなどのマルウェアに感染することを確認しました。

ラックは、ClickFixが標的型攻撃で悪用されている他、フィッシングメールや、検索サイトなどに表示される不正広告でも使われていると報告しています。

国内のESET製品の利用者(キヤノンマーケティングジャパン、2025年6月26日)

キヤノンマーケティングジャパンは2025年6月26日、ESET製品による2025年5月の国内の検出状況を報告しました。偽のCAPTCHAを表示させるHTMLファイルが国内の検出数の4位でした。

国内でのLumma Stealerの検出は、5月21日に摘発が公表された後も一定数が続き、5月末に大きく減りました。同社は、Lummaを使う攻撃が再び活発になる可能性に注意を促しています。

世界のWindows端末(Microsoft、2025年5月21日)

Microsoftは、Lummaで盗まれた情報が、学校への身代金要求や銀行口座からの資金の引き出し、重要なサービスの妨害に使われたと報告しました。感染した端末は世界に広がっています。

同社は、複数のセキュリティ企業の報告を引いて、製造、通信、物流、金融、医療などの重要インフラへの攻撃にLummaが使われたことも挙げています。ゲームのコミュニティや教育機関も狙われました。

宿泊業の組織(Microsoft、2025年3月13日)

Microsoftは2025年3月13日、旅行予約サイトのBooking.comを装うフィッシングを報告しました。狙われたのは、宿泊業でBooking.comとやり取りする担当者です。

この攻撃は2024年12月に始まり、北米、オセアニア、南アジアと東南アジア、欧州の組織に及びました。メールは宿泊客の苦情や予約の問い合わせなどを装い、ClickFixでマルウェアに感染させます。

Microsoftが挙げたマルウェアは、Lummaを含む6種類です。Microsoftは、どれも金融情報と認証情報を盗む機能を持ち、盗んだ情報が不正な利用に使われると報告しています。

Lummaの摘発と、その後の活動

Lummaは2025年5月に通信基盤の摘発を受けましたが、Trend Microの観測では、摘発から数週間で通信基盤が再び増えています。摘発からの経過は次のとおりです。

2025年5月13日

Microsoft

Lummaに対する法的措置を開始

2025年5月19日

米国司法省

利用者向けの管理画面のドメイン2件を押収

2025年5月21日

Microsoft、米国司法省

約2,300のドメインの押収・停止・遮断と、管理画面のドメイン3件の追加の押収を発表

2025年5月29日

Check Point Research

開発者が復旧を主張し、盗まれた情報の販売が続いていると報告

2025年7月22日

Trend Micro

狙われたアカウントの数が摘発の前の水準に戻ったと報告

Lummaの通信基盤(Microsoft・米国司法省、2025年5月21日)

Microsoftは2025年5月21日、米国ジョージア州北部地区の連邦地方裁判所の命令を得て、Lummaの通信基盤を支える約2,300の不正なドメインを押収、停止、遮断したと発表しました。

このうち1,300を超えるドメインは、通信の行き先がMicrosoftのサーバー(シンクホール)に切り替えられます。感染した端末はLummaのサーバーと通信できなくなり、Microsoftは得た情報を対策に使います。

米国司法省は同じ日、利用者がLummaにログインして使う管理画面のドメイン5件を押収したと発表しました。5月19日に2件を押収し、運営者が翌20日に用意した3件も21日に押収しています。

ユーロポールの欧州サイバー犯罪センター(EC3)と、日本サイバー犯罪対策センター(JC3)は、それぞれの地域にあるLummaの通信基盤の停止に協力しました。

摘発後のLummaの開発者(Check Point Research、2025年5月29日)

Check Point Researchは2025年5月29日、Lummaの開発者が活動の復旧と通常どおりの運営に向けて動いていると報告しました。開発者は約2,500のドメインを失ったと認めたうえで、すべて復旧したと主張しています。

同社は、ロシアに登録された通信用のサーバーが停止されていないことを確認しました。Lummaで盗まれた認証情報を売るボットには、摘発の2日後に41か国の95件が出品され、5月29日には406件に増えていました。

Trend Microの顧客(Trend Micro、2025年7月22日)

Trend Microは、同社の顧客への攻撃を分析しました。Lummaに狙われたアカウントの数は、摘発のあった2025年5月に少し減りましたが、7月に入ると摘発の前と同じ水準に戻りました。

通信基盤を置く事業者も変わりました。摘発の前に多く使われていたCloudflareの利用は減り、6月からは、ロシアを拠点とするデータセンター事業者などを使うドメインが続けて確認されています。

キヤノンマーケティングジャパンは、Lummaの利用者が別の情報窃取型マルウェアのサービスへ移る可能性を挙げています。同社が紹介した対策は、情報窃取型マルウェアの全般を対象にしたものです。

Lummaに感染していないかの確認

Lummaに感染していないかは、ClickFixで実行されたコマンドの履歴と、不審な通信の記録で確かめます。ラック、Microsoft、FBI・CISAが挙げた手がかりは次のとおりです。

各機関が挙げた、Lummaの感染の手がかり
探す場所手がかり報告した機関
「ファイル名を指定して実行」の履歴(レジストリのRunMRU)PowerShellやmshtaなどを呼び出すコマンドが残っているMicrosoft
プロセスの記録「ファイル名を指定して実行」への貼り付けの後に、Base64で符号化されたPowerShellが動いているFBI・CISA
EDRのログ身に覚えのないコマンドや難読化されたコマンドの実行、スクリプトによる大量の変数操作ラック
保存された認証情報へのアクセスAutoIt、.NET Framework、PowerShellのプロセスが、ChromeやEdgeに保存されたデータを復号しているMicrosoft
通信の記録不審なドメインへの通信。FBI・CISAが注意喚起に載せたドメインへの接続ラック、FBI・CISA

Microsoftは、履歴と認証情報へのアクセスを調べるDefender XDR用の検索クエリを公開しています。FBIとCISAは、2023年11月から2025年5月の感染に関わるファイルのハッシュ値とドメインを注意喚起に載せました。

FBIとCISAは、掲載したドメインが過去のもので、現在は悪性でない場合があるとして、遮断などの対応の前に調査するよう求めています。

ラックは、ClickFixで実行されたコマンドが、EDRのログでは利用者が意図して実行した操作として記録されると指摘しています。不審なコマンドや通信が見つかった場合について、同社は端末の隔離とフォレンジック調査を勧めています。

Lummaを悪用した攻撃への対策

Lummaを悪用した攻撃への対策は、ラック、Microsoft、FBI・CISAなどが示しています。キヤノンマーケティングジャパンは、対策を感染経路の段階で防ぐものと、感染後の被害を減らすものの2つに分けています。

感染経路の段階で防ぐ対策

感染経路の段階で防ぐ対策は、利用者への注意喚起や訓練と、不正なコマンド、メール、サイトを止める設定や製品の導入です。各機関の推奨は次のとおりです。

感染を防ぐために各機関が勧める対策
機関対策
ラックClickFixのように利用者にコマンドを実行させる手口を、組織内に注意喚起する。業務への影響を考えたうえで、PowerShellの実行や「ファイル名を指定して実行」を禁止するグループポリシーを設定する
MicrosoftDefender for Endpointの改ざん防止、ネットワーク保護、Web保護を有効にする。難読化されたスクリプトの実行などを止める攻撃面の縮小ルールを有効にする。Defender SmartScreenで不正なサイトを遮断する
FBI・CISA許可したアプリケーションだけを実行させる。CISAのフィッシング対策の手引きを取り入れる。ソフトウェアを更新する
Trend Micro偽のソフトウェア、不正なサイト、ソーシャルメディアの不審な投稿を見抜けるよう、従業員に定期的な訓練を行う
キヤノンマーケティングジャパンメールの添付ファイルとURL、偽のCAPTCHAのページをセキュリティ製品で検査する。情報窃取型マルウェアの動向と感染の手法を集め、組織内で共有する

ラックは利用者に対して、Webサイトの閲覧中にコマンドの実行へ誘導された場合、速やかにブラウザーを閉じてセキュリティ担当者に連絡するよう勧めています。

感染後の被害を減らす対策

感染後の被害を減らす対策として、Microsoftは多要素認証を必須にし、FIDOトークンやパスキーなどフィッシング耐性のある方式を使うよう勧めています。電話を使う方式は、SIMの乗っ取りの危険があるため避けるよう求めています。

FBIとCISAも、フィッシング耐性のある多要素認証を挙げています。あわせて、利用者のアカウントと特権アカウントの分離、最小権限の適用、退職者や使われていないアカウントの認証情報の失効を勧めています。

検知については、MicrosoftがEDRをブロックモードで動かすことを、FBIとCISAが不審なプロセスやAPI呼び出しの監視を勧めています。

キヤノンマーケティングジャパンは、端末とネットワークの異常な挙動を監視するEDRなどの導入に加えて、感染時の報告先と報告手順を文書にして周知し、定期的に訓練することを勧めています。

まとめ

Lumma(Lumma Stealer、LummaC2)は、Windowsの端末からブラウザーのパスワードやセッションCookie、暗号資産ウォレットの情報を盗む情報窃取型マルウェアです。Microsoftは、2か月で39万4,000台を超える端末への感染を確認しました。

感染経路は、メール、検索広告、改ざんされたサイト、偽ソフト、ClickFixなどです。国内では、ラックが2025年5月に、ClickFixによる被害と、検体の解析で確認したLumma Stealerなどへの感染を報告しました。2025年5月の摘発の後も、活動は続いています。

感染の確認では、「ファイル名を指定して実行」の履歴とEDRのログ、通信の記録を調べます。MicrosoftとFBI・CISAは、盗まれた認証情報による被害を減らす対策として、フィッシング耐性のある多要素認証を挙げています。

緊急の場合AI攻撃リスク即点検サービス公開情報と、契約後すぐに用意できるアクセスの記録から先に調べ、被害や狙われやすい構成がないかを早く確かめます。

よくある質問

Lummaとは何ですか?

Lummaは、Windowsの端末からブラウザーのパスワードやセッションCookie、暗号資産ウォレットの情報を盗む情報窃取型マルウェアです。Lumma Stealer、LummaC2とも呼ばれます。Microsoftは、遅くとも2022年から、地下のフォーラムでサービス(MaaS)として販売されてきたと報告しています。

日本で被害は出ていますか?

ラックは2025年5月19日、同社のJSOCが監視する複数の顧客で、2024年10月以降、ClickFixによるインシデントが発生していると報告しました。同社は検体の解析で、ダウンローダーを経てLumma Stealerなどに感染することを確認しています。2025年5月の摘発では、日本サイバー犯罪対策センター(JC3)が通信基盤の停止に協力しました。

Lummaに感染していないか確かめる方法は?

Microsoftは、「ファイル名を指定して実行」の履歴に残るコマンドと、ブラウザーに保存された認証情報へのアクセスを調べる検索クエリを公開しています。ラックは、身に覚えのないコマンドの実行や不審なドメインへの通信をEDRなどのログで調べ、見つかった場合は端末の隔離とフォレンジック調査を行うよう勧めています。

Lummaへの対策は?

ラックは、ClickFixの手口の注意喚起と、PowerShellの実行や「ファイル名を指定して実行」を禁止するグループポリシーの検討を勧めています。MicrosoftとFBI・CISAは、フィッシング耐性のある多要素認証を挙げています。キヤノンマーケティングジャパンは、EDRなどによる監視と、感染時の報告手順の整備を勧めています。