Cobalt Strike|サイバー攻撃ツール図鑑

Cobalt Strikeとは|攻撃シミュレーション製品(C2)の仕組み・悪用事例・対策

本記事はサイバー被害を防ぐための知見の共有を目的としており、記事の内容の悪用や、不正行為、他者に損害を与える行為への利用を固く禁じます。

Cobalt Strikeは、レッドチームの演習で、高度な攻撃者が侵入した後の動きを再現するための商用製品です。開発元のFortraは、審査した利用者にだけ販売しています。

一方で、盗まれた古い版を改ざんした不正な版が、ランサムウェアの攻撃者に長く使われてきました。この記事では、Cobalt Strikeの仕組みとできること、提供形態、悪用された事例と、守る側が取る確認と対策を紹介します。

Cobalt Strikeとは(概要と開発元)

Cobalt Strikeは、攻撃者の手口を再現して、守りと対応の力を試すための製品です。開発元のFortraは、レッドチームの演習と攻撃者の模擬(Adversary Simulation)のためのソフトウェアと位置づけています。

Cobalt Strikeの概要
項目内容
種類攻撃者の模擬とレッドチームの演習に使う商用製品(侵入した後の活動を担うC2)
開発元Fortra(旧HelpSystems)
成り立ちRaphael Mudgeが2012年に作り、2020年にFortraが買収
中心の部品侵入した端末で動く「Beacon」と呼ばれる遠隔操作の部品
提供形態審査を経た利用者への有償の販売

Fortraは、脆弱性や設定の誤りを探す侵入テストと違い、この種の演習は監視と事故対応の担当の力を高めるものだと説明しています。開発元の公式サイトは、米国の政府機関、大企業、コンサルティング会社で広く使われているとしています。

Cobalt Strikeの仕組み

Cobalt Strikeの中心は、侵入した端末で動く「Beacon」です。Beaconは、DNS、HTTP、HTTPSといったふだんの業務でも使われる通信で、操作する側と連絡を取ります。

開発元の手引きは、Beaconの連絡を、間を空けて少しずつ行う作りだと書いています。通信の見た目は「Malleable C2」という機能で、既知のマルウェアに似せたり、ふだんの通信に紛れさせたりできます。

Beaconどうしは、同じネットワークの中で端末から端末へとつなぐこともできます。

Cobalt Strikeでできること(開発元の説明)

Cobalt Strikeでできることは、開発元の手引きでは、侵入の準備から報告書の作成までにわたります。画面や設定の詳しい説明は扱わず、手引きに書かれた機能の範囲だけを挙げます。

  • 侵入の準備:標的の環境の調査と、標的型メールを使った演習
  • 侵入した後の操作:Beaconによる遠隔操作、ネットワークの調査、他の端末への横展開
  • 利用者の端末の操作:キー入力の記録、画面の撮影など
  • 報告:演習の時系列と報告書の作成。守る側が自社の監視の記録と照らし合わせるのに使う

Cobalt Strikeの提供形態とライセンス

Cobalt Strikeは、Fortraが利用者を審査したうえで販売する商用製品です。Fortraは、倫理的な侵入テストに使うセキュリティの専門家にだけ配布を限っていると説明しています。

Cobalt Strikeは米国の輸出規制の対象で、商務省の分類番号は5D002.c.1です。Fortraは、すべての注文と試用の申し込みを、米国政府の取引禁止の名簿と照らし合わせて審査しています。

Fortraはさらに、試用版では防御を避ける機能を弱め、正規の製品が作るファイルには利用者を識別する番号を入れています。この番号は、どのライセンスから出たものかをたどる手がかりになります。

不正に流出した版

攻撃に使われてきたのは、主に正規の製品ではなく、盗まれた古い版を改ざんした不正な版です。Europolは2024年7月、犯罪者がCobalt Strikeの古い版を盗み、改ざんして使っていると報告しました。

正規の製品と不正に流出した版の違い(Fortra、Europol、Microsoftの報告)
正規の製品
不正に流出した版
利用者
Fortraが審査したセキュリティの専門家
ランサムウェアなどの攻撃者
版
Fortraが更新を続ける最新の版
盗まれた古い版を改ざんしたもの
識別番号
利用者ごとの番号が入る
Fortraが不正と特定した番号が使われている

Fortraは2025年3月、Microsoftなどとの取り組みで、外で見つかる不正な版の数が2年で80%減ったと発表しました。押さえて使えなくしたドメインは200を超えます。

Fortraは、不正な版を見つけてから止めるまでの期間を、米国で1週間未満、世界全体で2週間未満に縮めたとしています。改ざんを防ぐため、製品の保護の仕組みも更新を続けています。

Cobalt Strikeが悪用された事例

Cobalt Strikeの悪用は、2017年ごろから日本でも報告されてきました。2023年以降は、開発元と捜査機関が不正な版の基盤を止める取り組みが続いています。日付順に並べると、次のようになります。

2017年7月ごろ

日本の組織に被害

JPCERT/CCが、Cobalt Strikeを使った攻撃による被害を確認

2023年3月31日

米国の裁判所の命令

Microsoft、Fortra、Health-ISACが不正な版の基盤を止める許可を得る

2024年6月24日〜28日

作戦MORPHEUS

27か国の事業者に通報した690のIPアドレスのうち593を停止

2024年9月〜12月

Linuxサーバーへの侵入

JPCERT/CCが、日本を含む組織への攻撃を確認

2026年3月

Google

2025年のランサムウェア事案での使用が約2%まで減ったと報告

日本の組織への攻撃(JPCERT/CC、2018年8月3日)

JPCERT/CCは2018年8月3日、2017年7月ごろからCobalt Strikeを使った攻撃で日本の組織に被害が出ていると報告しました。

JPCERT/CCは、Beaconがファイルとしては保存されないため、ファイルを探すだけでは感染を確かめられないと指摘しました。同時に、メモリからBeaconを見つける調査用のツールを公開しています。

医療機関などへのランサムウェア攻撃(Microsoft、2023年4月)

Microsoftは2023年4月、不正な版のCobalt Strikeが、ContiやLockBitなどのランサムウェアの攻撃に使われていると報告しました。これらの攻撃は、19を超える国の医療機関に対する68件を超える攻撃に結び付いています。

米ニューヨーク州東部地区の連邦地方裁判所は2023年3月31日、Microsoft、Fortra、医療分野の情報共有組織Health-ISACに、不正な版の基盤を止める許可を出しました。

Microsoftは2023年7月、不正な版を使って2年間で約150万台の端末への感染が試みられていたと公表しました。Fortraは、不正と特定した200を超える識別番号を提供しています。

27か国の攻撃用サーバー(Europol、2024年7月3日)

Europolは2024年7月3日、英国の国家犯罪対策庁が率いた作戦MORPHEUSで、不正な版を動かすサーバーを止めたと報告しました。作戦は2024年6月24日から28日にかけて行われ、日本の当局も支援に加わりました。

作戦MORPHEUSの結果(Europolの発表)
690件通報したIPアドレス27か国の事業者に停止を求めた
593件停止したIPアドレス作戦の週の終わりまでに
約120万件共有された侵害の痕跡2021年からの捜査の全期間で

Europolは、不正な版がRyuk、Trickbot、Contiなど、複数のマルウェアとランサムウェアの捜査に関わっているとしています。捜査機関は、古い版の悪用が続く限り、同じような対処を続けると述べています。

日本を含む組織のLinuxサーバー(JPCERT/CC、2025年8月14日)

JPCERT/CCは2025年8月14日、Cobalt Strikeと、そのBeaconをLinuxとmacOSで動かす非公式のツール「CrossC2」を使った攻撃を、2024年9月から12月に確認したと報告しました。日本を含む複数の国で観測された可能性があります。

この攻撃では、社内ネットワークのLinuxサーバーがCrossC2で侵害されていました。JPCERT/CCは、使われた通信先などの共通点から、ランサムウェアのBlack Bastaと何らかの関係がある可能性があるとしています。

ランサムウェアの事案での使用の推移(Google、2026年3月)

Googleの脅威情報グループは2026年3月、自社が対応したランサムウェアの事案のうち、Beaconが使われた割合が2025年には約2%まで減ったと報告しました。2021年には約60%でした。

Beaconが使われたランサムウェアの事案の割合(Googleが対応した事案)
約60%2021年2022年は約38%、2023年は約20%
11%2024年減り続けている
約2%2025年侵入後の道具全体では約15%

Googleは、減った理由の一部として、攻撃者がAdaptixC2などの新しい道具に移っていることを挙げています。2025年の事案では、AdaptixC2が約8%で使われていました。

Cobalt Strikeを使った攻撃を受けていないかの確認

Cobalt Strikeを使った攻撃を受けていないかは、端末のメモリと、ネットワーク機器の通信の記録で確かめます。JPCERT/CCは、Beaconはファイルとして保存されないため、メモリの写しか通信の記録を調べる必要があるとしています。

JPCERT/CCは、メモリの写しからBeaconを見つけ、その設定を取り出す調査用のツールをGitHub(JPCERTCC/aa-tools)で公開しています。

MITRE ATT&CKは、ふだんの業務でも使う通信を使った遠隔操作を見つける手がかりとして、次のような動きを挙げています。

MITRE ATT&CKが挙げる、遠隔操作の通信を見つける手がかり(T1071)
見る点見つける動き
通信するプロセスふだん通信しないプロセスが、HTTP、HTTPS、DNSなどで外へ通信している
通信の量と相手外向きの通信が多い、ふだん使わないポートを使っている
通信の間隔決まった間隔で外へ連絡を繰り返している
通信の種類そのプロセスがこれまで使ったことのない種類の通信をしている

JPCERT/CCは、LinuxサーバーにはEDRなどの監視の仕組みが入っていないことが多いと指摘し、注意を促しています。

Cobalt Strikeを悪用した攻撃への対策

Cobalt Strikeは侵入した後に使われる道具のため、対策は外へ出る通信を絞ることと、侵入後の動きに気づく監視が中心です。MITRE ATT&CKとJPCERT/CCは、次の対策を挙げています。

MITRE ATT&CKとJPCERT/CCが挙げる対策
対策内容挙げた機関
通信を絞るネットワーク機器と端末で、入ってくる通信と出ていく通信を業務に要るものに限るMITRE ATT&CK(M1037)
侵入防止の仕組み既知のマルウェアの通信の特徴を見て、ネットワークで止めるMITRE ATT&CK(M1031)
Linuxサーバーの監視LinuxサーバーにはEDRなどが入っていないことが多く、侵害を広げる起点になり得るため注意するJPCERT/CC

Googleは、ランサムウェアの攻撃への備えを、端末の保護、堅牢化、封じ込めの手引きにまとめています。Cobalt Strikeは、これまでランサムウェアの攻撃の途中で多く使われてきました。

まとめ

Cobalt Strikeは、Fortraが審査した利用者に販売する攻撃の模擬のための商用製品です。一方で、盗まれた古い版を改ざんした不正な版が、ContiやLockBitなどのランサムウェアの攻撃に使われてきました。

JPCERT/CCは、Cobalt Strikeを使った攻撃で日本の組織にも被害が出ていると報告しています。

攻撃での使用は減っていますが、同じ役割の道具に移る動きも報告されています。MITRE ATT&CKは、出ていく通信を業務に要るものに絞ることを挙げています。JPCERT/CCは、メモリの写しとネットワーク機器の記録を調べるよう示しています。

緊急の場合AI攻撃リスク即点検サービス公開情報と、契約後すぐに用意できるアクセスの記録から先に調べ、被害や狙われやすい構成がないかを早く確かめます。

よくある質問

Cobalt Strikeは誰でも入手できる?

いいえ。Fortraは、すべての注文と試用の申し込みを審査し、倫理的な侵入テストに使うセキュリティの専門家にだけ販売しています。Cobalt Strikeは米国の輸出規制の対象でもあります。攻撃に使われてきたのは、盗まれた古い版を改ざんした不正な版です。

Cobalt Strikeは無料で使える?

いいえ。Cobalt Strikeは有償の商用製品です。Fortraの試用版も審査を経た申し込みにだけ提供され、防御を避ける機能が弱められています。

Cobalt Strikeを自社の診断に使ってよい?

Fortraから正規のライセンスを受けた専門家が、許可を得た演習に使う製品です。Fortraは利用許諾の契約で、輸出規制の順守と倫理的な使用への同意を求めています。

Cobalt Strikeを悪用した攻撃への対策は?

MITRE ATT&CKは、出ていく通信を業務に要るものに絞ることと、侵入防止の仕組みを挙げています。JPCERT/CCは、Beaconはメモリ上で動くため、メモリの写しとネットワーク機器の記録を調べるよう示し、EDRなどが入っていないことが多いLinuxサーバーへの注意も促しています。