
フォレンジック調査で分かることと、依頼前に端末とログを残す手順
ランサムウェアでファイルが開けなくなったときや、不正アクセスの疑いを指摘されたときは、原因の調査を外部に頼むかを決めることになります。
ところが、調査会社と話がまとまるまでに、復旧を急いで機器を初期化したり、保守業者が機器を更新したりすると、フォレンジック調査で侵入経路を確かめる記録が消えたり、調べられなくなったりします。確かめられなくなった部分は、依頼した後でいくら調べても推測でしか埋められません。
依頼する前に記録を消してしまわないよう、この記事では、フォレンジック調査で分かることとログが無いと分からないこと、依頼前に端末とログを残す手順、依頼のときに用意する記録と機器の一覧を順に紹介します。
フォレンジック調査で分かること
フォレンジック調査で分かるのは、攻撃者がどこから入り、どの機器に広がり、何をしたかです。
JNSA(日本ネットワークセキュリティ協会)は『インシデント損害額調査レポート』で、フォレンジック調査を、コンピューターやネットワーク機器、クラウドサービスに残された証拠を解析し、事故の原因や影響・被害の範囲を特定する調査と説明しています。
ここでいう証拠は、機器に残ったログやファイル、メモリの中身などの記録です。調査会社はこれらを解析し、起きた事象を日時と対象のシステムを付けて時系列(タイムライン)に並べます。
JPCERT/CCが2026年11月に公開した『インシデント調査報告書チェックリスト』は、報告書の作り手に、調べたシステムやログ、ディスクの複製(ディスクイメージ)を一覧にし、不審なファイルが置かれた時刻と実行された時刻を書くよう求めています。
調べ方は一つではありません。同じチェックリストは、ディスク全体を解析しなくても、ファストフォレンジック(必要な記録に絞って先に集め、調べる方法)やログの調査、EDR(端末の動きを記録・監視する製品)の記録の調査で目的を果たせる場合もあるとしています。
どの調べ方でも、材料は機器に残った記録です。そのため、調査で分かることの上限は、記録がどれだけ残っているかで決まります。この記事で扱う3つの事項について、根拠になる記録と、記録が無いときの結論を表にまとめます。
| 分かること | 根拠になる記録 | 記録が無いとき |
|---|---|---|
| 侵入経路 | 外から接続できる機器の認証ログ | 影響の範囲から推測する |
| 被害の範囲 | 侵害を受けたシステムと周辺機器のログ | 機器ごとに「判断できない」と残る |
| 情報の持ち出し | 通信先、時刻、送信量、通信回数 | 結論が「判断できない」に寄る |
表の右の列は、記録が無いために推測で埋めることになる部分です。次の2つの節で、侵入経路と被害の範囲、情報の持ち出しの順に見ていきます。
侵入経路と被害の範囲
侵入経路と被害の範囲は、侵害を受けたシステムと周辺の機器のログから調べ、システムを復旧する前に確かめておく事項です。
JPCERT/CCは『侵入型ランサムウェア攻撃を受けたら読むFAQ』で、侵入された経路を塞がずにシステムを復旧すると、別の攻撃者から再び被害を受けるおそれがあるとし、復旧の前に、侵入経路として考えられる原因をすべて対処するよう求めています。
また、侵入経路が分かれば、侵害を受けた範囲をある程度絞り込んで調べられるとしています。
一般的な調べ方は、影響を受けた範囲を絞ってから、侵害を受けたシステムや周辺の機器のログを調べ、侵入経路になりえた所を探すものです。ただし、同じFAQによると、侵入型ランサムウェアでは調査に必要なログ自体が暗号化されて使えないことがあります。
その場合は、影響の範囲から侵入経路を推測し、VPN装置のような外から接続できる機器を優先して調べます。
調べた機器ごとの結果は、次の3つのどれかとして報告されます。同じチェックリストは、報告書がこの区分を機器ごとに明示しているかを確かめる項目を置いています。
「判断できない」と書かれた機器は、侵害が無かったと確かめられたわけではありません。ログが無い機器は、侵害があったかどうかを判断できない機器として報告に残ります。
同じチェックリストは、判断できない事項があれば、どのログ・システム・期間が足りなかったのかと、追加の調査で確かめられる見込みを説明してもらうよう求めています。
情報の持ち出しの有無
情報の持ち出しの有無は、影響範囲のシステムや周辺機器のログ、とくに通信の記録から判断します。その結論は、取引先や個人情報保護委員会への説明に直結します。
JPCERT/CCのFAQによると、攻撃者がファイルを暗号化するだけの場合もあれば、機微な情報を盗んだと主張して脅しても、実際には盗んでいない場合もあります。そのため、脅迫文の文面だけでは持ち出しの有無を決められず、影響範囲のシステムや周辺機器のログを調べて判断します。
『インシデント調査報告書チェックリスト』は、報告書が持ち出しについて、漏えいを確認した、漏えいした可能性がある、漏えいを示す痕跡は確認されなかった、判断できない、の4つのどれかを明示しているかを確かめる項目を置いています。
報告書の作り手向けのチェックリストは、漏えいの有無を確認できない場合でも、何を調べ、何が確認できなかったのかを書くよう求めています。外部への送信を疑うなら、通信先、時刻、送信量、通信回数が根拠になります。
つるぎ町立半田病院の事案は、調査の材料が足りなかった例です。2021年10月にランサムウェアの被害を受けた同病院の有識者会議調査報告書は、会議としてフォレンジックなどの技術的な調査を行ったのではなく、共有された資料と聞き取りをまとめたものです。
端末の一部を送ってフォレンジックを頼んだ会社の報告書は内容が乏しく、漏えいの有無という観点での調査も足りていませんでした。そのため報告書は、「本事象は情報漏洩の可能性までしか示唆することができない」と書いています。漏えいについてまとめた別の節には、病院内のデータが漏えいした可能性は高いとも書かれています。
個人データが関わる場合、この結論は個人情報保護委員会への報告に響きます。
個人情報保護法の施行規則は、不正アクセスのように不正の目的によるおそれがある行為での漏えいや、本人が1,000人を超える漏えいなどについて、漏えいが起きたときだけでなく、起きたおそれがあるときも報告の対象としています。
報告は速報と確報の2段階で、それぞれに期限があります。施行規則と同委員会のガイドラインが定める期限は次のとおりです。
同じガイドラインは、漏えいが疑われるものの確証がない場合を「おそれ」に当て、確報の時点で分からない事項は、把握している内容を報告して分かり次第追って報告するとしています。つまり、調査の結論が「判断できない」のままでも報告の期限は進みます。
通信の記録が残っているかどうかで、持ち出しの結論と、確報に書けることは次のように変わります。
なお、フォレンジック調査は、暗号化されたファイルを元に戻す作業とは別のものです。JNSAのレポートの座談会では、調査を手がける事業者が、ファイルの先頭だけが暗号化された場合などの例外を除き、暗号化されたデータは基本的に解読できないと話しています。
調査で分かることが記録の残り方で決まるなら、依頼の前に情シスがすることは、記録を減らさないことです。
フォレンジック調査を頼む前に残す端末とログ
調査を頼む前に情シスが残すのは、被害の拡大を止めながら、機器の中の記録をそのままにした状態です。
IPAは『中小企業のためのセキュリティインシデント対応の手引き』で、被害が広がるおそれがあればネットワークの遮断や機器の隔離を行う一方、電源を切るなどの不用意な操作で、システムに残った記録を消さないよう求めています。
止めることと残すことを両立させる手順は、デジタル・フォレンジック研究会の『証拠保全ガイドライン』に、機器の状態ごとにまとまっています。
このガイドラインは、専門の技能を持っているとは限らないが、調査会社や捜査機関に引き継ぐまでに証拠を保全する担当者(ファースト・レスポンダ)も読者に想定しています。
通電のままネットワークから切り離す
電源が入っている機器は、電源を切らずにネットワークから外すのが基本です。証拠保全ガイドラインは、電源を入れ続けるかどうかを、機器の破壊などの被害が明らかに広がるかで分けています。
電源を切らない理由は、メモリの中身のように、電源が切れると消える記録(揮発性情報)があるためです。同じガイドラインは、取得せずに電源ケーブルを抜くと、事実の解明が難しくなる傾向があると書いています。
揮発性情報は、事前に用意した収集用のツールで、手順に従って取得するものとされています。そうした準備が社内に無ければ、機器は通電したままネットワークから外した状態で置き、取得は調査会社に任せます。
切り離した後、調査会社が来るまでの間に、ガイドラインは次のことを記録するよう挙げています。画面上のファイルやアイコン、不審な動きには、やむを得ない場合を除いて触れず、作業はできれば立会人を付けるか複数人で行います。
- 画面やプリンタに出ている表示を、写真に撮る
- 機器の種類とOSを、型式と製造番号も含めて控える
- システム時計が日本標準時とどれだけずれているかを控える
- 自分がした操作を、いつ・誰が・何をしたかの形で書き残す
時計のずれを記録するのは、調査会社が複数の機器のログを時刻で並べて経過を組み立てるときに、機器ごとのずれを補正するためです。自分の操作を残すのは、後から作業を再現し、機器に残った痕跡に初動の操作が混ざっていないかを確かめられるようにするためです。
電源が切れている機器の扱い
すでに電源が切れている機器は、原則として電源を入れずに、そのまま調査会社に渡します。証拠保全ガイドラインは、電源を入れるとファイルの日時や内容が変わるおそれがあり、ファームウェアが改ざんされている場合には、起動するとかえって被害が深刻になることがあるとしています。
ただし、ディスクの暗号化や、業務を止められるかどうかで扱いが変わります。
| 機器の状態 | 扱い | 調査会社に伝えること |
|---|---|---|
| 電源が切れている | 電源を入れず、ケーブル類を外す | どのケーブルがどこにあったか |
| ディスク全体が暗号化 | 責任者の指揮で電源を入れて保全 | 暗号化と回復用の鍵の管理 |
| 止められないサーバー | 動かしたまま複製を取る | 対象のサーバーと取り方の相談 |
ケーブル類を外すのは、ディスクに意図しない書き込みが起きないようにするためです。外すときは、どのケーブルがどこに挿さっていたかを、札を付けたり写真を撮ったりして記録します。解析のときに元の構成を再現するためです。
ディスク全体が暗号化されていると、電源を入れないと保全できません。その場合もガイドラインは、電源を入れたときの影響を受け入れたうえで作業するとしています。そのため、暗号化の有無と、回復用の鍵をどこで管理しているかを、依頼のときに調査会社へ伝えます。
業務で止められないサーバーについて、ガイドラインは、業務に大きな影響を与えない範囲で、時間をかけて動かしたままディスクの複製を取るとしています。
更新や初期化の前に保存するログ
機器の更新や初期化をする前には、その機器のログを外に保存します。ファームウェアの更新や初期化をすると、侵入経路を示す記録が消えたり、調べられなくなったりするおそれがあるからです。
半田病院の事案では、VPN装置のログを保存しないまま更新が行われ、ログを調べられませんでした。同病院の有識者会議調査報告書に書かれた経過は次のとおりです。
2021年10月
ランサムウェアの被害が発覚
病院のシステムが被害を受けた
発覚の数日後
業者がVPN装置のファームウェアを更新
その時点で、VPN装置のログの確認・保全・保存は「未確認」
調査の時点
端末やサーバーも初期化済み
インシデントに関係するログを直接確かめられなかった
2022年6月
有識者会議が調査報告書を公表
VPN装置の脆弱性を悪用した侵入の可能性が極めて高いとした
有識者会議は侵入経路を証明するためにVPN装置などのログを分析しようとしましたが、更新がログの保存を考えずに行われていたため、調査できませんでした。同会議は、ヒアリングと病院が出せる資料をもとに調べています。
この事案で更新を行ったのは、病院ではなくシステムを導入していた業者でした。VPN装置やファイアウォールの保守を業者に任せているなら、更新や設定の変更の前にログを保存して渡すよう、保守業者に頼みます。
JPCERT/CCのFAQは、VPN装置が侵入経路だった可能性を調べるときに、ファームウェアのバージョン、脆弱性への対応状況、認証方式、認証ログを確かめるとしています。更新するとバージョンも変わるので、更新前のバージョンと設定も控えておきます。
ログを保存するときは、ファイルを取り出すだけでなく、そのログが何かを書き添えます。報告書の作り手向けのチェックリストは、ログを保全するときに確かめて記録する項目として、ログの種類、取り出した機器、ファイル名、保存場所、記録されている期間、タイムゾーン、ログローテーションの設定を挙げています。
ログには保存の上限があり、古い記録から上書きされていきます(ログローテーション)。保存できた期間と、保存できなかった期間を書いておけば、調査会社はどの期間を推測で補うことになるかを最初から見込めます。
証拠保全ガイドラインも、取得できていなかった期間を明確にし、その理由を第三者が確認できる形で記録するよう求めています。
初期化やバックアップからの復元の前には、バックアップ自体を守ります。
JPCERT/CCのFAQは、被害を受けていないバックアップがあれば、安全を確かめるまで切り離したり退避したりすることを勧めています。自動でバックアップを取る仕組みでは、暗号化されたファイルで、無事だったバックアップが上書きされるおそれがあるためです。
端末とログを残したら、次は、それまでの経緯と残したものを調査会社に渡す準備です。
フォレンジック調査の流れと情シスが用意する情報
フォレンジック調査は、依頼する組織と調査会社が調査の方針に合意してから、解析と報告へ進みます。
『インシデント調査報告書チェックリスト』は、調査を始める前に、調査の目的、優先して確かめる事項、対象、手法、報告の形式、期限について合意し、報告書を受け取ったら合意した目的に答えているかを確かめる流れを示しています。
報告書に載せる中身も、この合意に含めます。ユーザー向けのチェックリストは、少なくとも概要、最初に侵入された原因、影響範囲、被害の内容、再発防止策を入れるとし、作り手向けのチェックリストは時系列のタイムラインも欠かせない項目にしています。
報告書の中身を先に合意しておくのは、受け取った報告書が目的に答えているかを、合意した項目と照らして確かめられるようにするためです。
方針の合意のときに調査会社が知りたいのは、何が起き、どの機器がどんな状態にあるかです。情シスが用意するのは、発覚から依頼までの記録と、対象の機器の一覧の2つです。
発覚から依頼までの記録
発覚から依頼までの記録は、いつ、何をきっかけに気づき、それから誰が何をしたかの時系列です。証拠保全ガイドラインが、初動を始めるまでに記録するよう挙げている事項を、時間の順に並べると次のようになります。
インシデントを知っている人と人数も記録の対象です。対処の有無を書くのは、その操作で失われた記録があるかを、調査会社が見当を付けられるようにするためです。
すでに誰かが初動の作業をしていた場合、同じガイドラインは、作業をした人と、それを見ていた人や監督した人から、5W1Hで聞き取るとしています。
半田病院の事案では、時系列の記録が調査を支えました。有識者会議調査報告書によると、災害対策本部が経時活動記録(クロノロジー)を作っていたため、インシデント対応を時系列で追うことは比較的容易だったとしています。
IPAの手引きも、気づいた日時や対応の経過、システムの構成などを整理しておく事項に挙げています。時系列を1つの文書にまとめておけば、調査会社への説明と、経営層への報告に同じ記録を使えます。
対象の機器と優先順位
対象の機器の一覧は、調べてほしい機器と、その状態を並べたものです。証拠保全ガイドラインが記録するよう挙げている事項をもとに、一覧には次の項目を並べます。
| 項目 | 書くこと |
|---|---|
| 機器の種類と数 | PC、サーバー、ネットワーク機器など |
| 置き場所と状態 | 電源の状態と隔離の状態 |
| 使う人・管理する人 | 保守業者も含める |
| 選んだ理由と優先順位 | 複数あれば扱う順番とその理由 |
| ディスクの暗号化 | 有無と回復用の鍵の管理 |
| 添える資料 | ネットワークの構成図など |
構成図を添えるのは、ネットワークの全体を調査会社がつかむためです。JNSAのレポートの座談会では、事業者が、クラウドを含めてネットワークの構成が複雑になり、依頼する組織が構成を理解していない場合に調査がやりにくくなると話しています。
優先順位は、調査で何を先に知りたいかで決まります。『インシデント調査報告書チェックリスト』は、侵入経路の特定、侵害範囲の特定、情報漏えいの有無の確認、封じ込め方法の確認、復旧方法の支援のうち、何を優先するかを合意するよう求めています。
同じ項目で、復旧を優先すると証拠が失われる可能性があり、調査を優先すると業務の再開が遅れる可能性があることを、説明を受けたうえで決めるとしています。
作り手向けのチェックリストによると、復旧を優先する場合でも、証拠の保全だけを先に済ませて詳しい調査を後日に回すことや、侵入経路の特定と封じ込めに絞ることがあります。
報告書を何に使うかも、このときに伝えます。チェックリストは、監督官庁、保険会社、取引先、親会社への説明や、被害の公表、法的な対応に使うなら、正式な報告書の作成を検討するとしています。そのうえで、合意した事項は口頭だけでなくメールなど記録が残る形で受け取るよう求めています。
フォレンジック調査で分かることは、依頼の時点で端末とログがどれだけ残っているかで決まり、その多くは依頼の前の情シスの扱いにかかっています。
まずは、VPN装置やファイアウォールの保守を誰が担い、更新の前にログを保存する手順が契約や運用の取り決めにあるかを確かめます。そのうえで、対象の機器の一覧と時系列の記録をそろえて、調査会社と調査の目的を合意します。

よくある質問
感染した端末の電源は切ってよいですか?
電源が入っている端末は、原則として電源を切らずにネットワークから外します。メモリの中身のように電源が切れると消える記録があり、デジタル・フォレンジック研究会の証拠保全ガイドラインは、取得せずに電源ケーブルを抜くと事実の解明が難しくなる傾向があるとしています。ただし、電源を入れ続けると機器の破壊などの被害が明らかに広がる場合は、速やかに電源を止めます。
フォレンジック調査で、暗号化されたファイルは元に戻りますか?
フォレンジック調査は侵入経路や被害の範囲を確かめる調査で、暗号化されたファイルを元に戻す作業とは別のものです。JNSAのレポートの座談会では、調査を手がける事業者が、ファイルの先頭だけが暗号化された場合などの例外を除き、暗号化されたデータは基本的に解読できないと話しています。復旧に使うバックアップは、安全を確かめるまで切り離して守ります。
フォレンジック調査の報告書には、何が書かれますか?
JPCERT/CCの『インシデント調査報告書チェックリスト』は、少なくとも概要、最初に侵入された原因、影響範囲、被害の内容、再発防止策を入れるとしています。調べた機器ごとの結果は、侵害を確認した、侵害の痕跡は確認されなかった、判断できない、のどれかで示されます。判断できない事項は、足りなかったログと期間を説明してもらいます。
監視・インシデント対応の関連記事
記事一覧を見るインシデント対応のフローと手順書の作り方|検知から復旧・報告まで
インシデント対応のフローを、検知と連絡受付・トリアージ・対応・報告の段階と担当で整理し、SOCの通知の一次対応、遮断を決める権限、復旧前に確かめること、個人情報保護委員会への報告期限、手順書の章立てと見直し方を説明します。
インシデントの初動対応チェックリスト:確認・切り離し・連絡の手順
インシデントの初動対応で、発覚直後に書き出す項目、記録を消さずに機器を切り離す方法と電源を切るかの分かれ目、ランサムウェアで守る管理者アカウントとバックアップ、社内の報告の順番と相談先、取引先への第一報を説明します。
フォレンジック業者の選び方:比べる項目と費用の内訳、平時の契約
フォレンジック業者を、JNSA・IPA・IDFの公開の一覧で受付時間・対応地域・調査の種類から絞る方法と、単位の違う見積もりの比べ方、SOCの委託先との分担、平時に契約しておくかの判断を説明します。
委託先管理の進め方:選定・契約から監査と事故時の連絡まで
委託先管理の進め方を、選定時のセキュリティの確かめ方と契約の条件、再委託先を含む台帳、権限・保守回線・VPNの管理、監査のチェックリスト、事故時の連絡と報告の期限の順に説明します。
PHP2Shellの攻撃を受けたらHTTP 500エラーが44回|原因はPHPのメモリ不足だった
PHP2Shellを狙うPOSTを受けた公開PHPサーバーで、メモリ不足とHTTP 500エラーを44件観測。エラーログと通信の形式から、止まった処理、PHP2Shellとの関係、運営者が確かめる点を追う。
PHP2Shellの攻撃をおとりサーバー「ハニーポット」で受けてみた|正体は24種類の命令で動くDDoSボットだった
PHP2Shellを名乗るPOSTが、観測用に公開したPHPサーバーに届いた。本文には外部プログラムの取得命令があり、配布先の実行ファイルを静的解析すると、指示を受けてUDPを繰り返し送るDDoSボットだった。サーバー上での実行の形跡も調べた。





