
セキュアコーディング規約の作り方:公式の指針、レビューと機械の検査、部品の更新
業務アプリの作り方がばらばらなとき、標準としてセキュアコーディング規約を起案することがあります。項目を一から書くと承認の場で根拠を説明しにくく、確かめ方を決めなければ規約は文書だけになります。.NETでは、コード分析が既定で動いていても、既定のままではセキュリティの規則がビルドの警告に出ません。
この記事では、言語ごとに元にする公式の指針(.NET、Java、Webアプリに共通の脆弱性)を選び、項目をコード分析・コードスキャンと人のレビューに振り分けます。続いて部品(ライブラリ)と実行環境の更新を規約に組み込む手順を、最後に規約の周知と、例外や見つかった脆弱性による見直しを扱います。
セキュアコーディング規約の元にする公式の指針
セキュアコーディング規約は、使う言語ごとに公式の指針を1つ選び、それを元に社内で守る項目と、その確かめ方を決めて作ります。
米国国立標準技術研究所(NIST)は『セキュアソフトウェア開発フレームワーク(SSDF)』(SP 800-218、2022年2月)で、開発に使う言語と環境に合った安全なコーディングの実践に従うことを挙げています(PW.5.1)。
同じ文書は、組織のセキュアコーディング規約に基づいて、コードのレビューや分析を行うことも挙げています(PW.7.2)。
公式の指針を元にするのは、指針の側が言語の変化に合わせて改訂されるからです。たとえば、Oracleの『Java SEのセキュアコーディング・ガイドライン』は、新しいJava SEの機能に合わせて定期的に更新すると書いており、2026年11月の時点で文書のバージョンは11.1です。
そのため、規約には指針の文章を写さず、指針の項目の番号を引き、社内での扱いと確かめ方を書き足します。番号で引いておけば、指針が改訂されたときに変わった項目だけを見直せます。
規約の1項目には、元にした指針の番号、社内での扱い(そのまま採用するか、適用しない理由があるか)、確かめ方(機械の検査か、人のレビューか)を書きます。これに、自社で使う部品での正しい書き方と誤った書き方の例を加えます。
例を加えるのは、指針の書き方の例が、自社のアプリで使っている部品の書き方と一致するとは限らないからです。
たとえばOracleのガイドラインの項目INJECT-2(動的なSQLを避ける)は、JDBCでは文字列をつなげて実行するStatementの代わりに、パラメーターを渡すPreparedStatementかCallableStatementを使うよう書き、正しい使い方の例も載せています。
そのうえで、一般にはSQLをアプリのコードから切り離す、よく作られた上位のライブラリを使う方がよいとも書いています。どのライブラリを使うかは会社ごとに違うので、その書き方の例は社内で書き足します。INJECT-2を元にした1項目は、次のようになります。
| 欄 | 書くこと |
|---|---|
| 指針の番号 | Oracle「Guideline 3-2 / INJECT-2」 |
| 社内での扱い | 採用。適用しないときは理由と承認 |
| 確かめ方 | 機械の検査と、レビューで残りを見る |
| 正しい例 | 自社の部品で、値をパラメーターで渡す |
| 誤った例 | 入力を文字列としてつなげてSQLを作る |
確かめ方は次の章で決めるので、ここでは言語ごとにどの指針を元にするかを選びます。
C#・.NETの安全なコーディングのガイドライン
C#や.NETで作る業務アプリでは、Microsoftの『.NETの安全なコーディングのガイドライン』が規約の元になります。この文書は個々の書き方の規則を並べたものではなく、使ってはいけない技術と、その代わりに頼る仕組みを示しています。
具体的には、リソースへのアクセスを守る目的では、コードアクセスセキュリティ(CAS)や部分信頼のコード、.NETリモート処理、BinaryFormatter(バイナリのシリアライザー)など6つの技術を使わないよう求めています。
というのも、CASや部分信頼の仕組みは、信頼できないコードとの間のセキュリティの境界としてサポートされていないからです。出どころの分からないコードを動かす場合は、OSやコンテナーの側で分けるよう、同じ文書は書いています。
BinaryFormatterは信頼できないデータの逆シリアル化(CWE-502)の問題を抱えると、Microsoftの『BinaryFormatter移行ガイド』は説明しています。
.NET 9以降は実行環境に実装が含まれず、呼び出すと常に例外(PlatformNotSupportedException)になります。
互換性のためのパッケージはサポート対象外です。古い業務アプリを.NET 9以降に上げるときは、使う箇所を別のシリアライザーに置き換えることになるので、規約で使わないと決めておけば新しいコードでその作業を増やさずに済みます。
一方、SQLの組み立て方や暗号の選び方のような書き方の規則は、このガイドラインには並んでいません。.NETでは、それらはコード分析の「セキュリティ規則」(CAから始まる番号の規則)として用意されており、次の章で扱います。
JavaのSecure Coding Guidelines
Javaの規約の元にするのは、Oracleの『Java SEのセキュアコーディング・ガイドライン』です。基本(0章)から、サービス妨害、機密情報、インジェクションと取り込み、入力の検証、シリアライズと逆シリアル化、アクセス制御(9章)まで、10の章に分かれています。
各項目には、前の表で使った「Guideline 3-2 / INJECT-2」のような番号と名前があり、規約からはこの番号で項目を引けます。この記事で取り上げる項目なら、番号と規約での扱いは次のようになります。
| 番号 | 項目 | 規約での扱い |
|---|---|---|
| 0-0 | 欠陥が無いことが明らかなコードを目指す | 適用しないときは理由と承認 |
| 0-4 | 信頼の境界を定める | レビューのチェックリスト |
| 0-8 | 第三者のコードを安全に使う | 部品の更新の手順 |
| 3-2 | 動的なSQLを避ける | コードスキャンと書き方の例 |
適用しない項目の扱いも、このガイドラインに書かれています。最初の項目(Guideline 0-0)は、欠陥が無いことが明らかなコードを目指すとし、よほど強い理由がない限りこの文書の項目に従うよう求めています。そのため、規約で適用しない項目を作るときは、理由を書いて承認を得る形にします。
なお、このガイドラインは暗号の使い方を扱わないと明記しているので、暗号の選び方は別の出典から足します。
英語の文書を元にしにくい場合は、JPCERT/CCが日本語で公開している、SEI CERTとOracleのJavaのコーディングスタンダードも使えます。「00. 入力値検査とデータの無害化(IDS)」の章の「IDS00-J」のように、ルールごとに番号があります。
どちらか1つを元にし、同じ内容の項目を2つの番号で重ねて持たないようにします。
Webアプリに共通する脆弱性:IPA「安全なウェブサイトの作り方」
Webアプリに共通する脆弱性の項目は、情報処理推進機構(IPA)の『安全なウェブサイトの作り方』から引けます。言語の指針は言語の機能の使い方が中心なので、業務アプリがWebアプリなら、どの言語で作っても起きる脆弱性をこちらで補います。
第1章では、SQLインジェクション、クロスサイト・スクリプティング、CSRF、セッション管理の不備、アクセス制御や認可制御の欠落など、11種類の脆弱性を取り上げています。それぞれに、原因そのものをなくす根本的な解決と、攻撃による影響を抑える保険的な対策を示しています。
巻末には、Webアプリのセキュリティの実装を確かめるチェックリスト(Excel)も付いています。そのため、Webアプリ固有の項目は、人のレビューのチェックリストに使えます。
よく名前が挙がる『OWASP Top 10』は、Webアプリの最も重大なセキュリティのリスクをまとめた文書です。項目の書き方はIPAや言語の指針から引き、OWASP Top 10は漏れが無いかを見る一覧に使えます。3つの資料の使い分けは次のとおりです。
| 資料 | 中心になる内容 | 規約での使い方 |
|---|---|---|
| 言語の指針(.NET・Java) | 言語の機能の使い方 | 項目の書き方と番号 |
| IPA「安全なウェブサイトの作り方」 | Webアプリの脆弱性11種類と対策 | Webアプリ固有の項目とレビューのチェックリスト |
| OWASP Top 10 | Webアプリの最も重大なリスク | 項目に漏れが無いかの確認 |
どの資料から引いた項目も、どう確かめるかを決めて初めて守られているかが分かります。それを決めるのが次の章です。
セキュアコーディング規約のレビューと機械の検査
レビューと機械の検査では、セキュアコーディング規約の項目を、ビルドやリポジトリの検査で機械が確かめる項目と、人のレビューで確かめる項目に振り分けます。
SSDFは、コードのレビュー(人がコードを直接見る)と、コードの分析(ツールで問題を探す)のどちらを使うかを組織で決めるよう求めています(PW.7.1)。
そのうえでSSDFは、見つかった問題と直し方の案を、開発チームの作業の流れか課題管理の仕組みに記録して扱うよう求めています(PW.7.2)。
振り分けの目安は、その項目に対応する検査の規則があるかどうかです。.NETのSQLの組み立て方や暗号の選び方には、後で見る検査の規則があります。
一方、Oracleのガイドラインの「信頼の境界を定める」(Guideline 0-4)のように、どこを境界にするかという設計の判断は、人がレビューで確かめます。
機械の検査に載らない項目は、レビューのチェックリストに入れ、どの項目もどちらかで確かめる形にします。SSDFも、自動の方法で足りない場合は人が確かめる手順に従うよう挙げています(PW.5.1)。
コード分析の規則(CA)
コード分析の規則(CA)は、.NET SDKに含まれるコード分析が使う、CAから始まる番号の「コード品質の規則」です。セキュリティ、パフォーマンス、設計などの問題を調べ、.NET 5以降を対象とするプロジェクトでは、個別に入れなくても既定で有効です。
ただし、既定のままでビルドの警告やエラーになる規則は少数です。.NET 10でその扱いになる規則は相互運用性、パフォーマンス、信頼性、使用方法のもので、セキュリティの規則は入っていません。そのため、規約ではどの規則を有効にするかを決めます。
セキュリティの規則には、ユーザーの入力から組み立てた文字列でSQLのコマンドを作る箇所を見つけるCA2100や、MD5やDESのような破られた暗号を見つけるCA5351があります。
BinaryFormatterで逆シリアル化する箇所は、CA2300が見つけます。ただし、CA2300は.NET 10では既定で無効なので、規約で有効にします。シリアル化だけに使う箇所はこの規則では見つかりません。そのため、.NETのガイドラインの「BinaryFormatterを使わない」は、CA2300と、.NET 9以降ではBinaryFormatterを呼ぶと実行時に例外になることの2つで確かめます。
規約に組み込むときは、プロジェクトの設定で次の4つを決めます。
どの規則をビルドの警告にするかは、プロジェクトファイルのAnalysisModeでまとめて決められます。全社の規約では、AnalysisModeで土台を決め、規約の項目に当たる規則を.editorconfigで1つずつ警告やエラーに上げられます。
規則ごとの重大度はdotnet_diagnostic.CA2100.severityのように書けるので、規約の項目番号とCAの番号を対応させておけます。
.NET SDKを上げたときに規則が変わる点も決めておきます。AnalysisLevelの既定値はlatestで、新しいSDKにすると新しい規則と重大度が入ります。特定の値に固定すれば規則の組が変わらないので、規則が増えたときの見直しを、SDKを上げる作業と分けて行えます。
ビルドを止める強さも決めます。ビルドに-warnaserrorを付けると、コード分析の警告もすべてエラーとして扱われます。SSDFも、誤検知や関係のないものを除いてコンパイラの警告をすべてエラーとして扱い、なくしていく「クリーンビルド」を実装の例に挙げています(PW.6.2)。
規則を無効にするときの決まりは、Microsoftの『セキュリティ規則』のページにあります。セキュリティの規則のどれかを無効にする場合は、コードに理由をはっきり書き、セキュリティの責任者に知らせるよう求めています。この手順は、規約の適用除外の手続きに使えます。
なお、.NET Frameworkなどを対象とするプロジェクトではコード分析が既定で動かないため、EnableNETAnalyzersをtrueにするなどして有効にします。
コードスキャンでの検出
コードスキャンは、GitHubでコードを管理している場合に、リポジトリのコードからセキュリティの脆弱性やコーディングの誤りを見つける機能です。分析のエンジンはGitHubが開発したCodeQLです。
CodeQLは、.NETのコード分析と違ってJavaにも使えます。既定のセットアップでは、C#とJavaはビルドの設定をしなくても分析できます。そのため、Javaの規約項目を機械で確かめる手段になります。
既定のセットアップはGitHub Actionsが有効になっていることが前提で、非公開のリポジトリで使うにはGitHub Code Securityのライセンスが要ります。契約やリポジトリの設定を自分で変えられない場合は、管理者に有効にする範囲を頼みます。
プルリクエストでは、変更した行で見つかった新しい問題が、その行への注釈として表示されます。結果は「Code scanning結果」というチェックに出て、重大度がerror、critical、highの問題があるとチェックは失敗します。
失敗したプルリクエストのマージを止めるには、リポジトリのルールセットでコードスキャンの結果を必須にします。止める基準は、アラートでは「エラー」「エラーと警告」「すべて」、セキュリティのアラートでは「重大」「高以上」「中以上」「すべて」から選べます。
どの重大度でマージを止めるかを規約に書いておくと、レビューのたびに判断が分かれずに済みます。プルリクエストからマージまでに通る関門は、次のとおりです。
問題を直さずに閉じる(却下する)ときは、理由をメニューから選び、コメントを残せます。コメントはアラートの記録に残ります。
却下の記録は、SSDFの「見つかった問題を記録して扱う」に当たります。却下してよい理由と承認する人を規約で決めておけば、例外がどこで誰に認められたかを後からたどれます。自社のコードを確かめる仕組みができたら、残るのは自社で書いていない部品のコードです。
セキュアコーディング規約で決める部品(ライブラリ)のバージョンと更新
セキュアコーディング規約には、自社で書くコードの書き方に加えて、使う部品のセキュリティ更新を追いかける手順を入れます。Oracleのガイドラインは基本の章(Guideline 0-8)で、ライブラリやフレームワークは更新しないままだと脆弱性の原因になると書いています。
同じ項目は、業務アプリが直接使う部品と、その部品が使う部品の両方で更新を追うよう求めています。依存関係を調べるツールを開発とリリースの流れに組み込むと手間を減らせるとも書いており、SSDFも同じ仕組みを実装の例に挙げています(PW.4.4)。
Dependabotのセキュリティアップデート
Dependabotのセキュリティアップデートを有効にすると、脆弱な部品を更新するプルリクエストをGitHubが自動で作ります。依存関係の一覧(依存関係グラフ)から脆弱な部品が見つかってアラートが出ると、修正を含む最も小さいバージョンへの更新をプルリクエストにし、アラートに結び付けます。
更新の対象は、マニフェストファイルかロックファイルに明記された部品です。更新すると依存関係が壊れる場合は、プルリクエストを作らずにアラートにエラーを出します。また、修正したバージョンが出ていない間は、更新のプルリクエストは作られません。アラートの後は、次の2つに分かれます。
エラーになったアラートを誰が引き取るかを、規約で決めておきます。自社の業務アプリで動くかは、更新のプルリクエストを他の変更と同じレビューとコードスキャンに通して確かめます。マージすると、対応するアラートは自動で閉じます。
使える範囲は、部品を管理する仕組みで違います。.NETのNuGetとJavaのMavenは対応していますが、Gradleは依存関係の情報を別の仕組みで送った場合に限られます。そのため、業務アプリごとに部品の管理の仕組みを先に確かめます。
保守の止まった部品と実行環境のサポート期限
保守の止まった部品には、更新のプルリクエストが来ません。というのも、更新の仕組みが働くのは、部品の側が修正を出している間だけだからです。SSDFは、使う部品がまだ保守されていてサポートが終わっていないことを確かめ、保守されなくなる部品ごとに対応の計画を決めるよう挙げています(PW.4.4)。
実行環境も同じように扱います。Microsoftの『公式の.NETサポートポリシー』では、LTSのリリースは3年、STSのリリースは2年、無料のサポートと修正が受けられます。
2026年11月の時点でサポート対象として載っているのは.NET 10(LTS)と.NET 11(STS)です。リリースの時期は1年違いますが、サポートの終わりは同じ日です。
2025年11月11日
.NET 10(LTS)のリリース
3年間、無料のサポートと修正が受けられる
2026年11月10日
.NET 11(STS)のリリース
2年間、無料のサポートと修正が受けられる
2028年11月14日
.NET 10と.NET 11のサポート終了
どちらも同じ日に終わる
実行環境を上げると、規約の項目にも影響が出ます。.NET 9以降ではBinaryFormatterが動かず、.NET SDKを上げるとコード分析の規則も変わります。そのため、実行環境を上げる作業には、規約で使っている規則の見直しを含めます。
セキュアコーディング規約の周知と見直し
規約の周知では、規約の文書とあわせて、誰が規約を管理し、迷った開発者がどこに聞けばよいかを決めておきます。
SSDFは、開発に関わる人の役割と責任を決めて本人に伝えることや、チームで話し合う連絡の場を設けることを実装の例に挙げ(PO.2.1)、役割に応じた訓練も求めています(PO.2.2)。
新しく加わった開発者には、規約の項目と、コード分析・コードスキャンの結果の見方を一緒に伝えます。
規約そのものの見直しの時期も決めます。SSDFは、セキュリティ要件を少なくとも年に1回見直し、リリースしたソフトウェアに重大な脆弱性が見つかったときなどはそれより早く見直すこと、承認した例外を定期的に見直すことを例に挙げています(PO.1.2)。
コードスキャンの却下の記録と、コード分析の規則を無効にしたときの承認は、この見直しの材料になります。同じ項目で例外が続くなら、書き方の例や確かめ方が自社のアプリに合っていない可能性があります。
規約に従い、レビューと分析を通したコードにも、脆弱性が残ることはあります。SSDFは、動くコードのテストをレビューや分析とは別の実践に置き、それまでのレビューや分析で見つからなかった脆弱性を探すテストを行うかどうかを決めるよう求めています(PW.8.1)。
脆弱性が見つかったら、根本の原因を分析し(RV.3.1)、繰り返さないよう開発の手順を見直すよう求めています(RV.3.4)。そのため、見つかった脆弱性の原因を規約の項目に戻し、書き方の例や確かめ方を足します。この記事で扱った指針・確かめ方・見直しをつなげると、次の循環になります。
4の後は1に戻る。見直しは少なくとも年に1回
セキュアコーディング規約は、言語ごとに選んだ公式の指針の番号を引き、各項目の確かめ方(コード分析、コードスキャン、人のレビュー)と、部品と実行環境の更新を追う手順、見直しの時期まで書くと、守られているかを確かめられる文書になります。
起案の前に、社内の業務アプリを言語と実行環境のバージョンごとに並べ、言語ごとに元にする公式の指針を1つ決めます。
あわせて各プロジェクトのAnalysisModeの設定と、コードスキャン・Dependabotのセキュリティアップデートが有効かを確かめると、規約で新しく決めることと、すでに動いている仕組みとの差が分かります。

よくある質問
セキュアコーディング規約は、何を元に作ればよいですか?
使う言語ごとに公式の指針を1つ選び、その項目の番号を規約から引きます。C#・.NETならMicrosoftの『.NETの安全なコーディングのガイドライン』、JavaならOracleの『Java SEのセキュアコーディング・ガイドライン』(日本語ならJPCERT/CCのコーディングスタンダード)です。Webアプリなら、IPAの『安全なウェブサイトの作り方』で共通の脆弱性を補い、OWASP Top 10は項目に漏れが無いかの確認に使います。
セキュアコーディング規約が守られているかは、どう確かめますか?
対応する検査の規則がある項目はコード分析(.NETのCAの規則)やGitHubのコードスキャンで機械が確かめ、規則の無い項目はレビューのチェックリストに入れます。.NETのコード分析は既定のままではセキュリティの規則がビルドの警告に出ないので、有効にする規則と、マージを止める重大度を規約に書いておきます。
セキュアコーディング規約を作れば、脆弱性のテストは要らなくなりますか?
要らなくはなりません。規約に従い、レビューと分析を通したコードにも脆弱性が残ることはあります。NISTのSSDFは、それまでのレビューや分析で見つからなかった脆弱性を探すテストを行うかどうかを決めるよう求めています(PW.8.1)。見つかった脆弱性は、原因を規約の項目に戻し、書き方の例や確かめ方を足します。
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